このようなお悩みを解決します。

iconスキルのお悩み

とにかく営業力を強化したい

とにかく営業力を強化したい

営業力を強化したい

解決法

ロジカルな情報整理術や、言語での情報伝達率を飛躍的に高めるスキルを中心に学び、本質的なコミュニケーション能力を向上させます。

さらに、自身や相手のコミュニケーションタイプを知る分析を行い、どのような場面でも役立つ、多角的な営業スキルを身につけられます。

研修メニュー例

超一流の雑談力セミナー
営業スキル系研修を包括的にまとめた、すべてのビジネスパーソンにおすすめするセミナーです。
対人対応研修
自身の特徴・魅力を分析するとともに、相手のコミュニケーション傾向をも分析できる手法を学びます。
プレゼンテーション研修
相手を聞く気にさせる情報整理術を習得できます。
ロジカル・コミュニケーション®研修
言語での情報伝達率を爆発的に高める手法が身につきます。

閉じる

新入社員を戦力に育てあげたい

新入社員を教育したい

新入社員を教育したい

解決法

ビジネスマナーと論理的に伝わる文書作成スキルを学び、社内社外問わず好感を持たれる自立した新入社員を育成します。

研修メニュー例

イノベーティブ・マナー研修
ビジネスマナーの基本とともに、自分らしさを表現する工夫を習得できます。
ロジカル・ライティング研修
文章情報整理術や読み手に負担を与えない、的確で具体的な14の文章ルールをが身につきます。
ロジカル・コミュニケーション®研修
言語での情報伝達率を爆発的に高める手法が身につきます。

閉じる

社内のコミュニケーションを円滑にしたい

社内のコミュニケーションを円滑にしたい

社内のコミュニケーションを円滑にしたい

解決法

上司・部下間の情報伝達が上手くいかない、社内の空気が重苦しいなど、社内コミュニケーション問題を抱える企業は多いのではないでしょうか。

そのような場合もお任せください。ストレスフリーで生産性の高い環境を実現します。

研修メニュー例

ロジカル・コミュニケーション®研修
言語での情報伝達率を飛躍的に高める手法が身につきます。
対人対応研修
自身コミュニケーションタイプと得手不得手を分析し、相手のコミュニケーション傾向を知ることで、相手に伝わりやすく受け入れやすいコミュニケーション方法を学びます。

閉じる

会議の頻度や長時間化を改善したい

会議の頻度や長時間化に困っている

会議の長時間化を改善したい

解決法

明確かつ効率的な会議を実現します。明瞭なプレゼンスキル・目的を明確化して会議に入る手法や、議論の噛み合わないポイントを見つけるメソッドを身につけることで、会議の能率を劇的に上げます。

研修メニュー例

ミーティングマネジメント研修
議論の噛み合わないポイントを見つけ解消し、基本合意を取り付ける技術など会議を生産性を大幅に改善する技術が身につきます。
プレゼンテーション研修
相手を聞く気にさせる情報整理術を習得できます。

閉じる

交渉やコンペで勝ちたい

交渉やコンペで勝ちたい

交渉やコンペで負けてしまう

解決法

交渉を有利に進める14の具体的なスキルと、本質的なコミュニケーションスキル・対人対応スキルを学ぶことで、ニーズを見極め、訴求力を高める伝達技術を習得できます。

研修メニュー例

ビジネス交渉術研修
戦略的で具体的な14の交渉スキルが身につきます。
ロジカル・コミュニケーション®研修
言語での情報伝達率を飛躍的に高める手法が身につきます。
対人対応研修
自身の特徴・魅力を分析するとともに、相手のコミュニケーション傾向をも分析できる手法を学びます。

閉じる

伸び悩んでいる若手を伸ばしてあげたい

伸び悩んでいる若手を伸ばしてあげたい

若手が伸び悩んでいる

解決法

ひと通り仕事を覚え、それなりの経験は積んだはずの若手がどうも伸び悩んでいる。そのような事はありませんか。
多くの場合、自身の個性を知らないせいで能力の伸ばし方が分からないのです。
特殊な分析ツールを用い、自身の個性を知ることでイキイキと仕事ができるやり方が分かるとともに、
上司がとるべきアプローチや能力の伸ばし方も明確になります。

研修メニュー例

対人対応研修
自身の個性と得手不得手を分析することで、自分がとるべき仕事へのアプローチ、やりがいを感じるポイントを見つけられます。

閉じる

総合的に営業力を伸ばしたい

総合的に営業力を伸ばしたい

超一流の雑談力セミナー

解決法

当セミナーは、良好なコミュニケーションを取りながら相手の問題・ニーズを特定し、
「営業マンの話したい事=相手の聞きたい事」とする強力なプログラムです。

実際に受講した営業マンは、成績が平均2~3倍に伸びています。

研修メニュー

超一流の雑談力セミナー
弊社のスキル系研修を包括的にまとめた、すべてのビジネスパーソンにおすすめするセミナーです。

閉じる

語学のお悩み

何をやっても出来なかった英語を、今度こそ身につけたい

何をやっても出来なかった英語を、今度こそ身につけたい

何をやっても英語ができない

解決法

せっかく時間と費用をかけて英語研修や学習法を試してみたが、一向に身につかない。
そのような方にも自信をもってオススメする英語研修です。
たった30時間で英語が話せるようになります。この学習メソッドは早稲田大学や東京大学の大学院でも採用されている画期的な学習法です。

研修メニュー

30時間で話せるビジネス英語研修(初級)
たった30時間でビジネス英語が話せるようになる英語研修の初級編です。
30時間で話せるビジネス英語研修(中級)
たった30時間でビジネス英語が話せるようになる英語研修の中級編です。※当研修の特徴については、初級のページをご覧ください。
ロジカル・コミュニケーション®研修(情報整理編)
言語での情報伝達率を飛躍的に高める手法が身につきます。
英語会議・商談研修
英語での会議・商談に必要な情報整スキル、ノンネイティブとして英語に対応するために必須のスキルを習得できます。

閉じる

短期間で中国語を習得したい

短期間で中国語を習得したい

短期間で中国語を習得したい

解決法

たった20時間でカタコトではない、本物の中国語を話せるようになります。従来の学習法では、言語圏で異なる言葉の組み立てを無視し、文法を学ぶので非常に効率が悪いのですが、この研修では日本語を組み立てる思考のまま、日本語から中国語に変換するパターンを習得します。よって、誰でも短時間で中国語を操れるようになるのです。

研修メニュー例

20時間で話せるビジネス中国語研修
日本語から中国語に変換する、8つのパターンを身につけます。
ロジカル・コミュニケーション®研修
言語での情報伝達率を飛躍的に高める手法が身につきます。

閉じる

外国人とのビジネスコミュニケーション力を改善したい

外国人とビジネスの意思疎通が、どうも上手くいかない

英語でビジネスする必要がある

解決法

外国人相手に交渉や商談する場合は、英語を話すスキルだけでは足りません。日本人が得意とする感覚に頼って理解するのではなく、理解した内容を自分の言葉でまとめ直したり、正確に情報整理して発信できる技術を知らなければなりません。
これらを満たす、英語でのビジネスに必要なスキルを総合的に身につけられます。

研修メニュー例

30時間で話せるビジネス英語研修
たった30時間でビジネス英語が話せるようになる英語研修です。
英語会議・商談研修
英語での会議・商談に必要な情報整スキル、ノンネイティブの英語に対応するのに必須なスキルが習得できます。

閉じる

外国人相手の接客スキルをアップしたい

外国人との接客スキルに物足りなさを感じている

外国人との接客スキルが物足りない

解決法

短時間で外国語で会話できるスキルを身につけるのはもちろん、文化の違いによるコミュニケーションの違いを根本から学ぶことで、非常に効果的なコミュニケーション術を習得できます。

研修メニュー例

30時間で話せるビジネス英語研修
たった30時間でビジネス英語が話せるようになる英語研修です。
20時間で話せるビジネス中国語研修
日本語から中国語に変換する、8つのパターンを身につけます。
国際意識変容研修
グローバル化によって起こった変化、文化の違いによるコミュニケーションの違いを深く理解できます。

閉じる

以上はほんの一例です。

弊社シニアコンサルタントがご相談を承ります。

 03-5908-8090
もしくはメールにてご連絡ください。

もちろん、ご相談は無料ですので、お気軽にご連絡ください。

30年以上に渡り1,700社、
55万人のお悩みを解決してきました。

Amazon/CTCテクノロジー株式会社/CTC伊藤忠テクノサイエンス株式会社/ITエンジニアリング株式会社/NECエンジニアリング株式会社/NECテレネットワークス株式会社/NECモバイリング株式会社/PTCジャパン株式会社 /エレコム株式会社 /株式会社NTTドコモ/株式会社NTTファシリティーズ/株式会社アシスト/株式会社バンダイ/株式会社大塚商会 /キーウェアソリューションズ株式会社/コナミ株式会社 /シスコシステムズ合同会社/ ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社/ドコモ・サービス株式会社/トレンドマイクロ株式会社/フェニックステクノロジーズ株式会社/日本マイクロソフト株式会社/理想科学工業株式会社/株式会社JBS/株式会社KDDI総研/株式会社沖データ/株式会社シーエーシー/株式会社大塚商会 S&S本部/イースタン・カーライナー株式会社/株式会社バンテック/住商ロジスティクス株式会社/オーバーシーエアーカーゴ/株式会社エアージャパン/株式会社日本航空/国際航業株式会社/全日本空輸株式会社/日本貨物航空株式会社/株式会社UFJ銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)/株式会社UFJ信託銀行(現三菱UFJ信託銀行株式会社)/株式会社あおぞら銀行/株式会社みずほコーポレート銀行/株式会社東京スター銀行/HSBC証券会社/ソロモンブラザーズ・アジア証券会社/ツバサ証券株式会社(現三菱UFJ証券)/日本証券金融株式会社/ミズホ証券株式会社/メリルリンチ証券/岡三証券株式会社/三菱証券株式会社/大和証券株式会社/東海東京証券株式会社/日興コーディアル証券株式会社/野村證券株式会社/アクサ生命保険株式会社/共栄火災海上保険株式会社/サクサプロアシスト株式会社/ジブラルタ生命保険株式会社/ソニー生命保険株式会社/ソフトバンク・ファイナンス株式会社(現ソフトバンク・エーエム)/トーア再保険株式会社/プルデンシャル生命保険株式会社/マニュライフ生命保険株式会社/住友生命保険相互会社/全労済再共済連/第一生命保険相互会社/日本生命保険相互会社/富士火災海上保険株式会社/明治安田生命保険相互会社/アコム株式会社/アリコジャパン/シティグループ・サービス・ジャパン・リミテッド/シュローダー投信投資顧問株式会社/農林中央金庫/興銀第一ライフ・アセットマネジメント株式会社/三井住友カード株式会社/千代田化工建設株式会社/NECネッツエスアイ株式会社/江間中木材株式会社/鹿島建設株式会社/株式会社竹中工務店/清水建設/大成建設株式会社/大成プレハブ株式会社/東洋エンジニアリング株式会社/株式会社東京エネシス/住友林業株式会社/前田建設工業株式会社/東芝プラントシステム株式会社/東洋エンジニアリング株式会社/アストラゼネカ株式会社/アベンティスファーマ株式会社/アボットジャパン株式会社医薬品事業部/アロカ株式会社/エーザイ株式会社/協和発酵工業株式会社/キリンファーマ株式会社(現協和発酵キリン株式会社)/クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社/グラクソ・スミスクライン株式会社/サノフィアベンティス株式会社/ジョンソン・マッセイ・ジャパン・インコーポレイテッド/テルモ株式会社/日本メジフィジックス株式会社/日本ワイスレダリー株式会社/ノバルティス ファーマ株式会社/久光製薬株式会社/ファイザー製薬株式会社/ボシュロム・ジャパン株式会社/山之内製薬株式会社(現アステラス製薬株式会社)/第一化学薬品株式会社/第一三共株式会社/第一製薬株式会社(現第一三共株式会社)/中外製薬株式会社/日本アルコン株式会社/武田薬品工業株式会社/万有製薬株式会社/日本イーライリリー株式会社/デンツプライ三金株式会社/富士レビオ株式会社/昭和アルミニウム株式会社(現昭和電工株式会社)/JSF株式会社/旭化成株式会社/株式会社ポーラ化粧品本舗/クラリアントジャパン株式会社/ジレット ジャパン インク/チッソ株式会社/ユニリーバ・ジャパン株式会社/ライオン株式会社/株式会社資生堂/株式会社スリーボンド/株式会社日本触媒/住友スリーエム株式会社/住友化学株式会社/出光石油化学株式会社/小川香料日本化薬株式会社/大陽日酸株式会社/日本ロレアル株式会社/ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社/株式会社クラレ/花王株式会社/セイミケミカル株式会社/日本化薬株式会社/日本パーカライジング株式会社/日本リーバ(現ユニリーバ・ジャパン)/三菱化学株式会社/ユシロ化学工業株式会社/三井デュポン フロロケミカル株式会社/三菱樹脂株式会社/住友ベークライト株式会社/信越ポリマー株式会社/東洋インキ製造株式会社/富士写真フイルム株式会社/株式会社タカギセイコー/日本ユニカー株式会社/エステー化学株式会社/ブリヂストンスポーツ株式会社/日本AMP株式会社/日本真空技術株式会社/アネスト岩田株式会社/ハイデルベルグ・ジャパン株式会社/石川島播磨重工業株式会社(現株式会社IHI)/JUKI株式会社/株式会社サトー/川上産業株式会社/コベルコ建機株式会社/原田工業株式会社/ヤンマーディーゼル株式会社/株式会社新潟鉄工所/小松フォークリフト株式会社/オイレス工業株式会社/株式会社荏原製作所/株式会社東京自働機械製作所/キャタピラージャパン株式会社/東芝機械株式会社/ナブテスコ株式会社/株式会社小森コーポレーション/株式会社富士テクノソリューションズ/月島機械株式会社/黒田精工株式会社/三菱電機ビルテクノサービス株式会社/新キャタピラー三菱株式会社(現キャタピラージャパン株式会社)/新潟原動機株式会社/日本アイリッヒ株式会社/日機装株式会社/アジレント テクノロジー株式会社/アジレント・テクノロジー・インターナショナル株式会社/KDDI株式会社/アットネットホーム株式会社/イーエムシージャパン株式会社/株式会社東忠ソフトウェア/コーポレイトソフトウェア株式会社(現富士通コミュニケーションサービス株式会社)/サイオステクノロジー株式会社/ソフトバンクBB株式会社/ソフトバンクテレコム株式会社/ソラン株式会社/デル株式会社/ナショナルセミコンダクタージャパン株式会社/日本NCR株式会社/日本サイロ株式会社/日本サン・マイクロシステムズ株式会社/ノベル株式会社/ハイデックシステムズ株式会社/日立電線株式会社/ボーダフォン株式会社(現ソフトバンクモバイル株式会社)/マイクロソフトプロダクトディベロップメント株式会社/ヤフー株式会社/株式会社 Top Image Sysrems Japan/株式会社NTTコミュニケーションズ/株式会社NTTデータ/株式会社NTTドコモ/株式会社NTT西日本/株式会社NTT東日本/株式会社YSKe-com/株式会社アイネス/株式会社アクセス通信/株式会社イープレイス/株式会社インフォメーション・ディベロプメント/株式会社エムファクトリー/株式会社トキメック/株式会社ドリーム・アーツ/株式会社日立アドバンストデジタル/三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社/第一生命情報システム株式会社/蝶理情報システム株式会社/東芝情報システム株式会社/東宝株式会社/日本オセ株式会社/日本オラクル株式会社/日本コンピュウェア株式会社/日本システムウエア株式会社/日本テレコム株式会社/日本ユニシス株式会社/富士通コミュニケーションサービス株式会社/旭光学工業株式会社/オリンパスイメージング株式会社/オリンパスエンジニアリング株式会社/オリンパス光学工業株式会社/オリンパスメディカルシステムズ株式会社/オリンパス株式会社/カシオ計算機株式会社/株式会社ラボテック/株式会社オリンパスシンボル/株式会社ニコン/株式会社ルネサステクノロジ/秋田オリエント精密株式会社/日本テキサス・インスツルメンツ株式会社/株式会社寺岡精工/株式会社日本コンラックス/日本シイベルヘグナー株式会社/帝人株式会社/東邦レーヨン株式会社/日本バイリーン株式会社/株式会社白洋舎/三菱レイヨン株式会社/帝人製機株式会社/東邦テナックス株式会社/日清紡株式会社/日東紡株式会社/YKKビジネスサポート株式会社/三菱アルミニウム株式会社/東洋エクステリア株式会社/文化シャッター株式会社/横浜ゴム株式会社/株式会社ブリヂストン/アサヒビール株式会社/アサヒ飲料株式会社/味の素株式会社/カルピス株式会社/北京浜ヤクルト販売株式会社/キューピー株式会社/キリンビール株式会社/合同酒精株式会社/コカ・コーラ ナショナルビバレッジ株式会社/森永製菓株式会社/株式会社スイートガーデン/株式会社ニチレイ/株式会社ヤクルト本社/日本タバコ産業株式会社/株式会社 明治/シュルンベルジェ株式会社/アラビア石油株式会社/株式会社ジャパンエナジー/コスモ石油株式会社/昭和シェル石油株式会社/三井鉱山株式会社/出光興産株式会社/新日本石油株式会社/東亜石油株式会社/日石三菱株式会社(現新日本石油株式会社)/株式会社大井製作所(現三井金属鉱業株式会社)/株式会社日本製鋼所/日新製鋼株式会社/日本冶金工業株式会社/株式会社リコー/安川シーメンスNC株式会社/サンケン電気株式会社/株式会社図研/都築電気株式会社/スタンレー電気株式会社/コニカミノルタビジネスエキスパート株式会社/シーメンスVDO Automotive株式会社/シーメンス旭メディテック株式会社/シーメンス株式会社/NECインフロンティア株式会社/NECエレクトロニクス株式会社/NECマイクロシステム株式会社/Spansion Japan株式会社/TDK株式会社/安藤電気株式会社/アンリツ株式会社/イビデン株式会社/エルピーダメモリ株式会社/オスラム・メルコ株式会社/株式会社PFU/株式会社日立製作所/株式会社三協精機製作所/株式会社東芝 セミコンダクター社/キヤノン株式会社/キヤノン電子株式会社/クラリオン株式会社/サイテルセミコンダクタージャパン株式会社/ソニーLSIデザイン株式会社/ソニー株式会社/太陽誘電株式会社/デンセイ・ラムダ株式会社/東芝ライテック株式会社/日本航空電子工業株式会社/日本ビクター株式会社/日本マランツ株式会社/パイオニアシェアードサービス株式会社/パイオニア株式会社/ヒロセ電機株式会社/フォスター電機株式会社/富士電気株式会社/マブチモーター株式会社/ミネベア株式会社/ローム・アンド・ハース電子材料株式会社/横河トレーディング株式会社/横河電機株式会社/華新科技株式会社/株式会社アドバンテスト/株式会社小野測器/株式会社共和電業/株式会社ケンウッド/株式会社東芝/株式会社フジミインコーポレイテッド/株式会社安川電機/株式会社山武/株式会社ユニコー/株式会社ルネサス販売/株式会社日立製作所デジタルメディア事業部/株式会社富士通ゼネラル/株式会社富士通ソーシャルサイエンスラボラトリ/株式会社富士電機能力開発センター(現富士ブレイントラスト株式会社)/航空電子エンジニアリング株式会社/三菱電機株式会社/三洋HRS株式会社/松下電器産業株式会社(現パナソニック株式会社)/新日本無線株式会社/多摩電気工業株式会社/東京エレクトロン株式会社/日本サーボ株式会社/日本サムスン株式会社/日本シイエムケイ株式会社/日本モレックス株式会社/日本電気株式会社/日本無線株式会社/富士ブレイントラスト株式会社/ナイルス株式会社/LCVプラットフォーム エンジニアリング株式会社/愛知機械工業株式会社/いすゞ自動車株式会社/オートリブ・ジャパン株式会社/株式会社ミツバ/カルソニックカンセイ株式会社/自動車部品工業株式会社/ジョンソンコントロールスオートモーティブシステムズ/セントラル自動車株式会社/テイ・エステック株式会社/トヨタ自動車株式会社/日産ディーゼル工業株式会社/ビステオン・ジャパン株式会社/日野自動車株式会社/ボッシュ株式会社/ホンダエンジニアリング株式会社/三菱自動車工業株式会社/三菱重工株式会社/ヤマハ発動機株式会社/株式会社オートバックスセブン/株式会社ゼクセル(現株式会社ボッシュオートモーティブシステム)/株式会社テネックス/株式会社デンソー/関東自動車工業株式会社/川崎重工業株式会社/東プレ株式会社/日産自動車株式会社/日産車体株式会社/本田技研工業株式会社/TOMOEGAWA株式会社巴川製紙所/コーニングジャパン株式会社/日本軽金属株式会社/日立電線株式会社/HOYA株式会社/旭硝子株式会社 自動車ガラスカンパニー/日本板硝子ビジネスブレインズ株式会社/日本板硝子株式会社/株式会社リブドゥコーポレーション/スミス&ネフューオーソペディックス株式会社/株式会社フジ・パートナーズ/大日本印刷株式会社/プラスステーショナリー株式会社/株式会社岡村製作所/三菱鉛筆株式会社/凸版印刷株式会社/アズサ監査法人/監査法人トーマツ/新日本監査法人/中央青山監査法人/朝日監査法人(現アズサ監査法人)/アビームM&Aコンサルティング株式会社/株式会社バリューHR/日本総合研究所/株式会社インテージ/上野興産株式会社/NECフィールディング株式会社/NECユニバーシティ(現NECラーニング株式会社)/NRIラーニングネットワーク株式会社/NTTラーニングシステムズ株式会社/株式会社アルファネット/株式会社エムネット/株式会社京王プラザホテル/カルフール・ジャパン株式会社/近畿日本ツーリスト株式会社/コドモ元気クニリック/シンセス株式会社/ソネットエンタテイメント株式会社/トランスコスモス株式会社/パークハイアット東京/フォーシーズンスホテル丸ノ内 東京/マルケイ観光株式会社/リシュモンジャパン株式会社/株式会社JTBパブリッシング/株式会社オズマピーアール/株式会社カド屋/株式会社キンザイ/株式会社トッパントラベルサービス/株式会社パック・エックス/株式会社フォーシーズ/株式会社ベルシステム24/株式会社メディネット/株式会社リロケーション・エキスパートサービス/株式会社東京ドームホテル/社会福祉法人 三篠会/新日本アーンストアンドヤング株式会社/東海旅客鉄道株式会社/東武鉄道株式会社/日本ストライカー株式会社/日本マクドナルド株式会社/LVMHファッショングループジャパン株式会社/BPジャパン株式会社/NEC販売店会/NEC販売店会/伊藤忠商事株式会社/岩谷産業株式会社/川鉄商事株式会社/トピー実業株式会社/日商岩井プロフェッショナルサービス株式会社/ネットワンシステムズ株式会社/ピップトウキョウ株式会社/メトラー・トレド株式会社/メモレックス・テレックス株式会社/伊藤忠エネクス株式会社/株式会社イエローハット/株式会社オーエムジー株式会社トーメン・エレクトロニクス/株式会社日立ハイテクノロジーズ/高島株式会社/佐鳥電機株式会社/三愛石油株式会社/住商機電貿易株式会社/住友商事フィナンシャルマネジメント株式会社/住友商事株式会社/新光商事株式会社/神鋼商事株式会社/長瀬産業株式会社/日本電素工業株式会社/豊田通商株式会社/LVJグループ株式会社/オリンパス販売株式会社/日産トレーディング株式会社/森六株式会社/伯東株式会社/Celine Japan/Fendi Japan/KENZO JAPAN/株式会社JAL/DFS/株式会社西友/株式会社ユニクロ/クリスチャン ディオール/日本トイザラス株式会社/ロエベジャパンカンパニー/株式会社伊勢丹/アディダスジャパン株式会社/株式会社QVCジャパン/株式会社ナイキジャパン/日本水産株式会社/マルハ株式会社/日本モンサント株式会社/東京ガス株式会社/東京電力株式会社/日本原子力発電株式会社/株式会社アジャクス/株式会社リロケーション・エキスパートサービス/NOC日本アウトソーシング株式会社/SAPジャパン/アズサビジネススクール株式会社/アステラス人材開発サポート株式会社/株式会社メイツ/株式会社FUJITSUユニバーシティ/株式会社リクルートマネジメントソリューションズ/株式会社富士通ラーニングメディア/ソニー・ヒューマンキャピタル株式会社/海外技術者研修協会/株式会社アルゴエデュケーションサービス/株式会社イマジンプラス/株式会社ヤマハビジネスサポート/株式会社沖ヒューマンネットワーク/株式会社富士フイルム人材開発センター/税務大学校/東芝総合人材開発株式会社/日産人材開発センター株式会社/日立化成ビジネスサービス株式会社/日立総合経営研修所/学校法人高山学園/京都大学 キャリアサポートセンター/早稲田大学/清泉女子大学/筑波大学/法政大学/HMVジャパン株式会社/エイベックス ディー ディー株式会社/オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャパン株式会社/株式会社ジュピター・プログラミング/株式会社リクルートメディアコミュニケーションズ/産経新聞/株式会社DNPメディアクリエイト/株式会社アサツーディケイ/株式会社東急エージェンシー/株式会社トータルオフィスパートナー/株式会社ベイツアジアジャパン/株式会社リクルート/株式会社大広/株式会社電通/株式会社電通ワンダーマン/株式会社博報堂/日本経済新聞社/公安調査庁/厚生労働省/独立行政法人国際協力機構 二本松青年海外協力隊訓練所/独立行政法人国際協力機構 駒ヶ根青年海外協力隊訓練所/財務省/人事院事務局/通商産業省/東京地方検察庁/日本道路公団/日本貿易振興機構/法務省矯正研究所/横浜防衛施設局/海上保安庁/財団法人 政策科学研究所/財団法人 東京税務協会/財団法人大学コンソーシアム京都/財団法人日本国際協力システム/財団法人日本産業技術振興協会/衆議院事務局/総務省統計局/第三管区海上保安部/独立行政法人 産業技術総合研究所/独立行政法人原子力安全基盤機構/独立行政法人国立印刷局/独立行政法人統計センター

私たちの提供する研修は「スキル」「語学」に分類できます。
「スキル」「語学」とも根本に「ロジカル」という概念があります。

共通する根本を持つことで、会話、文章、英語などの他言語変換など、異なる各研修が結びつき、
体系的かつ効率的に各スキルが習得できる仕組みになっています。

また、この根本を、これ以上そぎ落とせないほど本質的なものとすることで、
日本人・外国人を問わないグローバルなコミュニケーションに応用できるのです。

研修のクオリティ

私たちの研修は、市販化されるほどご好評をいただいております。

例えば、「30時間で話せるビジネス英語研修」の内容を書籍化した「英語はインド式で学べ!」は15万部を突破しております。

英語はインド式で学べ!

超一流の雑談力

超一流の雑談力 実践編

まんがでわかる超一流の雑談力

ロジカル・コミュニケーション

ロジカル・ライティング

また、「超一流の雑談力」シリーズは弊社のスキル系研修を包括的にまとめた書籍で、シリーズ累計60万部以上発行するほど支持されています。

その他にも、研修内容を基に書籍化された例は多数あり、私たちの研修クオリティとご支持を示す一例かと思います。

iconまとめ

  • すべての研修は、欧米の輸入版ではなく、日本人の文化・思考・コミュニケーションスタイルに合わせて開発された、オリジナルコンテンツです。
  • ひとつひとつを深く追求した本質的なコンテンツに、適切なプライオリティを付けたので、無理なく理解し学べる実践的な研修です。
  • ロジカルを根本的な思考に据え、言葉、文章、多言語変換など、ひとつの根本から各研修が有機的に結びつき、体系的かつ効率的に各スキルが習得できる仕組みになっています。

icon研修開発者

安田 正

安田 正

1990年、株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ設立。代表取締役。
早稲田大学グローバルエデュケーションセンター客員教授。

プロフィール

会社設立当時のクライアントはたったの2社。年収も80万円だった。 そんな小さな会社が、今では大手企業を中心に約1700社、55万人が受講。 そこまで成長できたのもひとえに、「コミュニケーション力」を磨き続けたから。
27年以上、企業研修プログラムの開発・研究を重ね、法人向け研修業界の第一線で活躍。
また、会社の代表としてビジネスの最前線に立ち続ける営業マンでもあり、得た経験を随時、研修プログラムに反映している。
ベストセラー著者としても数多くのビジネス書を執筆。主な著作「超一流の雑談力」「英語はインド式で学べ!」「一流役員が実践している仕事の哲学」など多数。
4年連続で10万部以上発行の記録を持つ。現在、5年連続にチャレンジ中。

出版物一覧